状況別・おすすめ用具早見表

「何を揃えればいいか迷う」という方に向けて、よくある状況別でまず検討すべき用具をまとめました。レンタル対象品は介護保険が使えます(要介護度による)。

こんな悩みがある まず検討する用具 補助区分
夜中のトイレが心配・間に合わない ポータブルトイレ、廊下手すり 購入補助レンタル
歩くときふらつく・転倒が怖い 歩行器・歩行車・T字杖 レンタル
ベッドからの起き上がりが難しい 介護ベッド(背上げ・高さ調整)、ベッド用手すり レンタル
入浴介助で介護者の腰が痛い 入浴用いす・浴槽内いす・浴室手すり 購入補助
外出・通院に車が必要になった 車椅子(自走型 or 介助型) レンタル
長時間寝ている・床ずれが心配 体圧分散マットレス(エアマット) レンタル
認知症で夜間の外出・徘徊が心配 徘徊感知器(センサー) レンタル
💡 どれから始めるか迷ったら:「今一番困っていること・危ないこと」をケアマネジャーに伝えてください。本人の動き方を見たうえで、状態に合った用具を提案してくれます。自分で選ぶより専門家に選んでもらう方が失敗がなく、費用の無駄もありません。

介護保険でレンタルできる用具

介護保険の「福祉用具貸与」では、要介護度に応じて13品目を月額1〜3割負担でレンタルできます。購入より大幅に費用を抑えられるため、レンタルできるものは原則レンタルを利用するのが基本です。

品目 月額レンタル目安(1割) 要支援・要介護1
介護ベッド(特殊寝台)400〜2,000円原則不可(例外あり)
体圧分散マットレス600〜2,000円原則不可
車椅子300〜1,500円原則不可
歩行器・歩行補助杖100〜500円
手すり(工事不要の据え置き型)100〜500円
スロープ100〜600円
徘徊感知器(認知症向け)200〜600円原則不可
移動用リフト500〜2,000円原則不可
⚠️ 要支援・要介護1の方が車椅子・介護ベッドをレンタルするには、ケアマネジャーによる「軽度者の例外給付」の確認が必要です。まずケアマネに相談してください。
👩
中村和子さん(仮名)・60代・主婦(娘) 母・80歳(要介護2)の在宅介護中

最初は介護用品を全部買わないといけないと思っていたんです。でもケアマネさんに聞いたら「ベッドも車椅子もレンタルできる」と教えてもらって。月々の費用が思っていたより全然かからなかった。ポータブルトイレは購入補助で9割が戻ってきました。制度を知っているかどうかで全然違うんだなと実感しました。

※体験談は一般的なケースをもとにした構成例です。実際の体験談は順次掲載予定です。

購入補助が使える特定福祉用具と申請手順

入浴・排泄に使う用品は衛生上の理由からレンタルではなく購入となります。「特定福祉用具販売」として年間10万円まで購入費が介護保険から7〜9割支給されます。ただし事前確認が必要なため、必ず購入前にケアマネジャーに相談してください。

購入補助の対象品目(主なもの)
  • ポータブルトイレ(持ち運びできる簡易便器)
  • 入浴用いす・浴槽内いす・入浴台
  • 入浴用手すり・浴槽用くるりんぼう
  • 簡易浴槽(エアーバス)
  • 移動用リフトのつり具(シート)
  • 自動排泄処理装置の交換可能部品

特定福祉用具購入費補助の申請手順

1
ケアマネジャーに相談・確認
「ポータブルトイレを買いたい」など購入したい品目をケアマネジャーに伝えます。介護保険対象品目かどうか、要介護度の条件を確認してもらいます。
2
用具を購入する
介護保険の指定を受けた福祉用具販売事業者から購入します(ネット通販でも対象業者なら可)。領収書を必ず保管してください。
3
市区町村に申請書類を提出
「特定福祉用具購入費支給申請書」「領収書」「購入した用具のパンフレット等」を市区町村の介護保険窓口に提出します。申請書はケアマネジャーが用意してくれます。
4
購入費の7〜9割が戻ってくる
審査後、購入費の7〜9割(上限10万円)が指定口座に振り込まれます。年度をまたいで合計10万円が上限となります。
💡 同じ年度内(4月〜翌3月)に複数の品目を購入した場合も、合計10万円が上限です。購入前にケアマネジャーに「残りの補助枠」を確認しておくと安心です。

用品別の選び方ポイント

介護ベッド

背上げ・脚上げ・高さ調節の3モーター型が最も機能的で、介護者の腰への負担を大幅に減らせます。レンタル品でも機能差があるため、ケアマネジャーや福祉用具専門相談員に相談して選びましょう。詳しくは介護ベッドの選び方をご覧ください。

車椅子

自走型(本人が漕ぐ)と介助型(家族が押す)で選びます。屋外での移動が多い場合は車輪が大きめのもの、室内がメインなら小回りが利くコンパクト型が使いやすいです。試乗してから選ぶのが理想です。

歩行補助用品

転倒リスクを下げるために重要な用品です。T字杖→ロフストランドクラッチ→歩行器→歩行車と、状態に合わせて段階的に選びます。理学療法士のアドバイスをもらうと最適な用品が見つかりやすいです。

ポータブルトイレ

夜間の排泄に便利です。バケツ式・洗浄式(水洗タイプ)・消臭機能付きなど種類が多いため、介護状況と置き場所のスペースに合わせて選びます。詳しくはポータブルトイレの選び方をご覧ください。

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費用を節約するコツ

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石田健一さん(仮名)・66歳・会社員(息子) 父・88歳(要介護3・脳梗塞後遺症)の在宅介護

福祉用具専門相談員さんが自宅に来てくれて、父の動き方を見ながら「この歩行器より、この型のほうが立ち上がりやすい」と教えてくれたんです。自分たちだけで選んでいたら絶対わからなかった。相談員さんに来てもらう前後で、父の転倒の回数が明らかに減りました。「専門家に相談する」というのが一番コスパのいい節約法でした。

※体験談は一般的なケースをもとにした構成例です。実際の体験談は順次掲載予定です。

体験談

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橋本さと子さん(仮名)・77歳・元看護師 要介護1・変形性膝関節症・自宅で一人暮らし

娘に「歩行器を使いなさい」と言われていたのですが、正直プライドが邪魔して嫌だったんです。でも転んで骨折してからは考えが変わりました。福祉用具の専門家さんに相談して、スリムで見た目もそれほど目立たない歩行車を選んでもらって。おかげで今は買い物にも行けています。「歩行器を使うのは負けじゃない」と気づいたのが遅かったのが悔しいくらいです。

※体験談は一般的なケースをもとにした構成例です。実際の体験談は順次掲載予定です。

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よくある質問

介護用品は介護保険でレンタルできますか?
要介護2以上の方は介護ベッド・車椅子・歩行器など13品目を月1〜3割負担でレンタルできます。要支援・要介護1の方は品目が限定されます。ポータブルトイレや入浴用品などは「特定福祉用具販売」として購入補助(最大9割、年10万円上限)が受けられます。
介護用品を安く買う方法はありますか?
消耗品(おむつ・手袋・介護食など)は楽天市場・Amazonのネット通販が安く、定期購入割引も活用できます。福祉用具はまずレンタルを検討し、購入する場合は特定福祉用具購入費補助(年10万円まで最大9割支給)を活用しましょう。
介護ベッドは購入とレンタルどちらがいいですか?
介護保険の対象者は月400〜2,000円程度でレンタルできます。購入すると10〜30万円以上かかるうえ、状態が変わって不要になっても費用は戻りません。特別な理由がない限りレンタルが大幅に有利です。
福祉用具専門相談員に相談するにはどうすればいいですか?
担当のケアマネジャーに「福祉用具を見直したい」と伝えれば、専門相談員が自宅を訪問して最適な用具を提案してくれます。複数の福祉用具事業者から見積もりを取って比較することもできます。相談は無料です。
特定福祉用具の購入補助を受けるにはどうすれば良いですか?
まずケアマネジャーに相談して購入前に確認を取り、指定業者から購入後に市区町村へ申請書類(申請書・領収書など)を提出します。購入前の事前確認が重要で、確認なしに購入すると補助が受けられない場合があります。年間10万円まで7〜9割が支給されます。
用具を使い始めたら身体に合わなかった場合はどうなりますか?
レンタル品であれば交換・返却できます。福祉用具専門相談員に「使いにくい」「合わない」と伝えれば、状態に合った別の用具に変更してもらえます。購入品は返品が難しいため、購入前には必ず専門相談員に試用や実物確認をしてもらうことを強くおすすめします。

まとめ

介護用品選びのポイント

  1. 「状況別早見表」で何から始めるか確認し、ケアマネジャーに相談
  2. 介護ベッド・車椅子などはレンタルが原則。月数百円〜で使える
  3. 入浴・排泄用品は「特定福祉用具購入費」を活用(年10万円まで最大9割)
  4. 消耗品は楽天市場などで比較購入するとコストを抑えられる
  5. 福祉用具専門相談員に相談すると状態に合った用具を選んでもらえる
  6. 不要になったレンタル品は早めに返却して費用を節約する

介護用品は「何を買えばいいか」より「レンタルできるものは何か」を先に確認することが費用節約の第一歩です。ケアマネジャーに「どんな用具が使えますか」と聞くだけで、最適な選択肢を提案してもらえます。

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参考・出典
※ 介護保険の対象品目・費用は要介護度・自治体・時期によって異なります。最新情報はケアマネジャーまたは福祉用具専門相談員にご確認ください。